OJTとは？メリットとデメリットを理解してOJTを成功させよう

日々の業務のなかで、社員教育を行う手段としてよく用いられるのがOJT（On-the-Job Training）です。実践を通じて即戦力を育てられる手法として、多くの企業で導入されていますが、ただOJTを導入するだけでは、社員教育の成果を十分に得ることができません。指導内容をきちんと整理し、目標とする人材を明確にすることが重要です。

この記事では、OJTの基本的な意味やメリット・デメリットとともに、より効果的なOJTを行うためのポイントを解説します。

目次
OJTとは何か？基礎からわかりやすく解説
OJTのメリットとは？現場で学ぶ強み
OJTのデメリットと注意点とは？
OJTを成功に導くための工夫と体制整備
まとめ

OJTとは何か？基礎からわかりやすく解説

OJTという言葉を耳にする機会は多いものの、その内容をきちんと説明できる方は意外と少ないかもしれません。OJTを正しく理解して活用することが、人材育成の質を高める第一歩です。

この章では、OJTの基本的な考え方と、似た言葉であるOFF-JTとの違いについてわかりやすくご紹介します。

OJTの意味と目的

OJTとは、現場で実際の業務を行いながら社員を教育する手法です。知識を得ながら、実際の業務で経験値を伸ばすことで、スピーディーな人材育成が可能になります。上司や先輩によるマンツーマンでの指導が一般的です。

OJTの主な目的：

• 即戦力としての早期育成
  実際の業務に携わることで、業務の流れや実務スキルを効率よく習得できます。
• 現場でしか学べない判断力や対応力を養う
  トラブル対応や優先順位のつけ方など、研修などの座学だけでは身につかない力を育みます。
• 新人の不安解消
  業務に携わりながら密にコミュニケーションを取れるため、新人の不安や疑問を早めに解消できます。
• 教育と業務の並行によるコスト削減
  外部研修やOFF-JTと比べて、時間的・金銭的コストを抑えながら教育できます。

ただし、こうした効果を得るためには、OJTの内容や進め方を整理し、指導者によって教育内容が偏ることを避ける工夫が必要です。

OJTとOFF-JTの違い

OJTとよく比較されるのが、OFF-JT（OFF-the-Job Training）です。OFF-JTは現場を離れて行う座学研修やeラーニング、外部セミナーなどの教育手法を指します。

マンツーマン指導が一般的なOJTに対し、OFF-JTでは多数の受講者に向けて行うことも特徴です。また、OJTが「実務を通じた教育」であるのに対し、OFF-JTは「体系立てた知識を事前に身につける教育」であるといえます。

たとえば新入社員に対しては、まずOFF-JTで基本的なマナーやルールを身につけてもらい、その後OJTで実践に落とし込む、といった使い分けが効果的です。このように、OJTとOFF-JTの両方を、業務内容や社員の習熟度にあわせて取り入れることで、より効果的な人材育成が可能になります。

OJTのメリットとは？現場で学ぶ強み

OJTは実務を通してスキルや知識を習得できるため、特に業務に直結する学びを重視する企業にとって有効な教育手法とされています。この章では、OJTならではのメリットについて見ていきましょう。

実務を通じて業務理解が深まる

OJTの大きな特徴は、実際の業務を行いながら学べる点にあります。マニュアルや研修資料を読むだけでは得られない、現場の「空気感」や「判断のコツ」なども、日々の仕事を通じて自然と身についていきます。

特に、新しい業務やツールに触れるときは、言葉で説明されるよりも「実際にやってみる」ほうが理解しやすいことも多くあります。こうした経験を積むことで、業務への習熟が早まり、即戦力として活躍するまでの時間を短縮することができます。

社内文化やルールを自然に学べる

OJTは、業務そのものだけでなく、社内のルールや職場ごとの慣習を学ぶ場としても有効です。

たとえば、報連相のタイミングやメールの書き方、会議中のふるまいなど、文章だけでは伝えにくい社内文化を身近な先輩から学ぶことで、早い段階で職場に馴染むことができます。また、業務中に生じた疑問点をその場ですぐに確認・解消することが、スキルの向上だけでなく現場内でのコミュニケーションの推進にもなります。

このように、OJTは業務スキルの習得と同時に、社内コミュニケーションや行動のスタンダードを身につける手段としても役立ちます。

OJTのデメリットと注意点とは？

OJTにはさまざまなメリットがある一方で、進め方によっては課題が生じることもあります。この章では、OJTにありがちなデメリットや注意すべきポイントについて解説します。導入を検討する際には、こうした側面もふまえて計画的に進めることが重要です。

担当者の力量や意識に依存しやすい

OJTでは、担当者のスキルや人材育成への意識がそのまま教育の質に直結します。そのため、以下のような課題が発生しやすくなります。

• 指導内容にバラつきが出る
  同じ業務でも、担当者によって伝え方や進行順が異なり、新人の育成状況に差が出てしまうことがあります。
• 育成の経験・スキルに差がある
  指導経験が少ない社員が担当すると、説明が不十分だったり、本人の感覚に頼った教え方になったりするケースがあります。
• OJTの目的を理解していない
  OJTを実施する目的や目標を理解しないまま指導に当たると、闇雲に業務を覚えさせるだけになってしまいます。
• OJTの成果を正しく評価できない
  進捗の確認方法や評価の仕方が統一されていないと、新人の育成状況の把握が難しくなります。

教える側の負担が大きくなることも

OJTでは、日常業務をこなしながら新人の指導も並行して行うことになるため、教える側の負担が増えることがあります。特に繁忙期などには、新人教育に十分な時間を割けず、結果として「なんとなく教える」にとどまってしまう恐れがあります。

また、指導すること自体が初めての社員にとっては、自分の業務をこなしながら相手に合わせて教えるという行為は大きな負担です。このような状態が続くと、従来業務の品質に影響が出たり、指導する側のモチベーションが低下したりすることにより、OJT自体が形骸化する恐れがあります。

このような問題を避けるためには、あらかじめ教育の時間を業務スケジュールに組み込んだり、教育担当者へのフォロー体制を整えたりといった配慮が必要です。

OJTを成功に導くための工夫と体制整備

OJTを効果的に行うには、ただ現場で業務を教えるだけでは不十分です。企業としてどのような人材を育成したいのか、そのためにはどのような段階を踏んで教育するべきなのかを明確にし、OJTの担当者に共有しておくことが大切です。

この章では、OJTの成功に向けた工夫と、体制整備のポイントをご紹介します。

指導内容を明文化したマニュアルの整備

OJTが属人的になりやすい要因のひとつが、教える内容が人によって異なることです。担当者の経験や感覚に頼るOJTでは、業務の手順や注意点などの指導内容にバラつきが出ることがあります。また、担当者の人材育成への意識や目標値が異なると、OJTの進行自体もうまくいきません。

こうしたバラつきを防ぐために有効なのが、OJT用の研修テキスト、そして業務マニュアルの整備です。指導の順序やポイントを文書化しておけば、指導者が変わっても一定の品質で教育を実施できます。さらに、業務マニュアルを整備することで業務の標準化が進み、OJT担当者への負担も軽減されます。

フィンテックスでは、業務マニュアルや操作マニュアルの作成代行サービスを提供しており、OJTの効果を安定させたい企業から多数のご依頼をいただいています。社内教育の基盤づくりとして、マニュアル整備はぜひご検討ください。

教える側への研修やサポートも重要

OJTの成果は、担当者のコミュニケーションスキルや、人材育成への意識によっても大きく左右されます。そのため、担当者への研修やサポート体制も重要なポイントです。

たとえば、「教え方のコツ」や「伝え方の工夫」「フィードバックの仕方」などを共有する場を設けることで、担当者の指導スキル向上につながります。また、定期的にOJTの進捗を確認したり、担当者の不安や悩みを吸い上げたりする仕組みがあると、教育の質を維持しやすくなります。

まとめ

OJTは、実務を通じてスキルや知識を身につける教育手法として、多くの企業で活用されています。現場での実践を通じて即戦力化を図れる一方で、教える側の力量や意識に左右されやすいという課題もあります。

こうしたバラつきを防ぐためには、指導内容の明文化や業務マニュアルの整備が欠かせません。あらかじめ企業の人材育成方針や、指導手順を共有し、誰が教えても一定の成果が出せる環境をつくることで、OJTの効果を安定させることができるのです。

フィンテックスでは、業務の洗い出しや体系整理を伴う業務マニュアルの整備、新入社員向けの研修テキスト作成など、「マニュアル作成」というかたちで社員教育のお手伝いをしています。「OJTを強化したい」「教育の質にバラつきがある」といった課題をお持ちの場合は、ぜひ一度ご相談ください。

つい読んでしまうマニュアル作成のリーディングカンパニー、株式会社フィンテックス

監修者

中丸 貴仁

企画営業部 営業本部長 / 経営学修士（MBA）

＜略歴＞

フィンテックスにて、マニュアル作成に関する様々な顧客課題解決に従事。 金融系からエンターテインメント系まで様々な経験から幅広い業務知識を得て、「分かりやすいマニュアル」のあるべき姿を提示。500社以上のマニュアル作成に携わる。また、複数の大企業でマニュアル作成プロジェクトの外部マネージャーを兼務している。 趣味は茶道。
月刊エコノミスト・ビジネスクロニクルで取材していただきました。ぜひご覧ください。
https://business-chronicle.com/person/fintecs.php